北里大学病院は、いつでもどんなときでも患者さんの安心と安全のお役に立てるよう活動を続けます。

北里大学病院

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医療安全推進室

患者に安全で良質な医療サービスを提供することは、医療の最も基本的な要件です。
当室には、医師、看護師、薬剤師、臨床工学技士、放射線技師、事務職員が所属し、それぞれの専門性を活かして、提供する医療の質と安全性を検証し、医療事故の防止、医療安全の向上、安全管理に取り組んでいます。

リスクマネジメント委員会・リスクマネージャー・医療安全推進者 マーク

北里大学病院 医療安全推進のロゴマーク

室長

副院長(医療安全担当)
医療安全推進室 室長内山 勝文

医療安全担当 副院長、医療安全推進室 室長の内山勝文です。北里大学病院は、高度の医療の提供、高度の医療技術の開発、及び高度の医療に関する研修を実施する能力等を兼ね備えた病院として、特定機能病院に承認されています。特定機能病院の承認要件として、医療安全管理体制の整備が義務付けられており、医療安全推進室では様々な業務を行っております。多職種(医師、看護師、薬剤師、臨床工学技士、事務員など)が集まり、それぞれの特性を活かして 『医療の質の向上と患者安全の推進』を共通の目標とし、またスローガンとして『大切な人に最良の医療を』を掲げ、皆様のために尽力いたします。

医療に係る安全管理のための指針

北里大学病院における医療安全管理体制の確立、医療安全管理のための具体的方策および医療事故発生時の対応方法等についての指針です。詳細は、以下のPDFファイルでご覧になれます。

北里大学病院医療に係る安全管理のための指針(全文)(161KB)

医療安全管理体制

医療安全に関する概念図

医療安全に関する概念図

医療安全管理責任者、医療安全管理者、医薬品安全管理責任者、医療機器安全管理責任者、医療放射線安全管理責任者、リスクマネジャー、医療安全推進者の役割については、「医療に係る安全管理のための指針」を参照

リスクマネジメント委員会・リスクマネジャー・医療安全推進者

リスクマネジメント委員会

本院での医療事故の防止及び安全で質の高い医療の確保と提供を図るため、医療安全全般に関する検討、勧告、指導を行うことを目的に設置しています。

リスクマネジャー

各部門における医療安全に関する管理責任者であり、現場での事故防止・安全管理に関する中心的な役割を担っています。

医療安全推進者

各部門の医療安全管理の推進に資するためにリスクマネジャーを補佐し、安全管理推進に関する実務を行っています。

リスクマネジメント委員会・リスクマネージャー・医療安全推進者 マーク

リスクマネジャー、医療安全推進者はこのワッペンを付けています。

医療安全推進室スタッフ

医療安全推進室は、専従医師(1名)、兼務医師(7名)、専従看護師(4名)、専従薬剤師(1名)、兼務薬剤師(2名)、兼務臨床工学技士(1名)、兼務診療放射線技師(1名)、専従事務職員(3名)で活動しています。

氏名 役職 職種 専従・兼務
内山 勝文 医療安全担当副院長
医療安全推進室 室長
医療安全・管理学研究部門 教授
医師 専従
日高 央 副室長
消化器内科 診療教授
医師 兼務
荒井 有美 副室長
医療安全管理者
看護師・薬剤師 専従
若林 良雄 課長 事務 専従
箱田 美知恵 係長
医療安全管理者
看護師 専従
谷 幸一 係長
医療安全管理者
看護師 専従
玄海 泰子 係長 看護師 専従
冨澤 淳 課長補佐 薬剤師 専従
菊地 弘美 係長 事務 専従
山口 舞花 一般 事務 専従
安藤 寿 小児科 助教 医師 兼務
吉田 功 医学部新世紀医療開発センター横断的医療領域開発部門分子病理学教授 医師 兼務
鎌田 浩稔 血液内科学 診療准教授 医師 兼務
山梨 高広 下部消化管外科学 准教授 医師 兼務
松本 和将 泌尿器科学 診療教授 医師 兼務
松田 弘美 麻酔科学 講師 医師 兼務
宮坂 優人 薬剤部 係長 薬剤師 兼務
松岡 陽子 薬剤部 主任 薬剤師 兼務
藤井 正実 ME部 技師長補佐 臨床工学技士 兼務
渡邉 あゆみ 放射線部 係長 診療放射線技師 兼務

大切な人に最良の医療を!

「患者中心の医療」「共に創りだす医療」という病院理念を前提に、組織全体に安全文化を根付かせていくことが、当室の重要な目標です。

医療安全活動の主要目標

①  患者にとって望ましくない事象のみならず、エラー未然防止事例も「あいれぽ※1報告(インシデント報告)」できる。
②  エラーを報告することが、報告者の不利益にならず、起きてしまったことから最大限学習し、安全な対策を実施する。また、患者家族に対して説明責任を果たす。
③  患者中心の安全な医療の提供を前提とし、決められたルールを遵守する。
④  院内急変を早期に気づき対応できる。
⑤  患者安全を第一に考え、医療チームメンバー相互が良好なコミュニケーションを図り、情報共有を促進する。

主な業務

  • 医療安全管理体制の構築
    • 安全管理委員会(リスクマネジメント委員会)の運営
    • 医療安全に関わるワーキンググループ・プロジェクトチームの運営
    • 安全管理のための指針の策定と見直し
  • 事例検討会の実施
    インシデント発生時の状況や緊急性に応じて適宜対策を立案
  • 医療安全ラウンドの実施
  • 医療安全に関する職員への教育・研修の実施
  • 患者安全・医療事故防止のための情報収集、分析、対策立案、フィードバック、評価
    【情報収集】
    「個人の気づきを組織の気づきへ」をコンセプトに、失敗や成功した体験をパソコンから報告するシステムを採用し、誰でも(匿名でも)報告できるようにしています。
    【分析】 【対策立案】
    • 可能な限り、多職種で多角的な視点で分析を行っています。
    • 事例に応じてRoot-Cause-Analysis(RCA)、SHELL(シェル)分析、ImSAFERなどの分析手法を用いています
    【フィードバック】
    リスクマネジメントニュース(SHELL)の発行(毎月2回)・ニュース速報(適時)
  • 医療安全に関わるマニュアル作成・整備
  • 施設間ラウンド・ピアレビュー
    日本私立医科大学協会の医療安全相互ラウンド、神奈川県特定機能病院間相互ラウンドを定期的に実施
  • 患者さんとのパートナーシップを目的としたリーフレット作成

※2021年度は、COVID-19影響が続く中、感染対策を徹底し、医療安全推進室のBCP(Business Continuity Planning)に基づき活動しました。

インシデント報告システム「あいれぽ」※1

当院では、インシデント報告システムを「あいれぽ」という愛称で親しみを込めて呼んでいます。英国の心理学者ジェームス・リーズンは、「安全文化を構成する4つの要素」を提唱しています。①報告する文化、②正義の(公正な)文化、③柔軟な文化、④学習する文化、などです。「あいれぽ」によって、事例を共有し、個人の問題でなく、組織の問題として、「安全な医療」の提供に取り組んでいます。

教育・研修

COVID‐19の中、急変時の初動訓練のための研修(BLS研修、ICLS研修インストラクターの育成など)、2014年から開始しているチームトレーニングであるチームSTEPPSは、最重要研修として継続しました。 また、室長による研修医セミナー(年6回開催)を強化することで、医師経験年数の浅い時期から医療安全の大切さを知ってもらっています。

チームトレーニングの様子
チームトレーニングの様子

当院はこれまで約3000名のスタッフがチームSTEPPS研修を受講しています。 本研修の実施前後の評価については、米国AHRQが開発した医療安全文化調査(https://mdbj.co.jp/medsafe/surveys.php)を用いて実施しています。 結果の一部を示します。

チームトレーニングであるチームSTEPPSを行うことにより、それぞれの項目の改善がみられました。

グラフ

ワーキンググループ、プロジェクト

医療安全対策に関する取り組みや話し合いを行っています。

名称 目的 構成員(職種)
投薬・注射WG 医薬品使用に関わるインシデントを基に安全使用に向けた対策を立案・検討している 18名(医師、看護師、薬剤師)
転倒・転落防止WG 転倒転落インシデントを分析し、患者安全のための適切な予防対策と対処対策を講じる 15名(医師、看護師、薬剤師、理学療法士、事務職)
中心静脈カテーテルWG 中心静脈カテーテル挿入・管理・抜去に関する体制を整備し、周知徹底する。 25名(医師、看護師、薬剤師、ME、臨床検査技師、診療情報管理士、事務職)
深部静脈血栓症防止WG 静脈血栓塞栓症予防のリスク評価を適切に行い、予防のための安全な医療を提供する。 24名(医師、看護師、薬剤師、ME、臨床検査技師、診療情報管理士、事務職)
モニターアラームコントロールチーム(MACT) 生体情報モニタが適切に使用されるよう問題点を明らかにし、管理・教育を行う。 9名(医師、看護師、ME)
アレルギーWG アレルギーに関するインシデントを基に他職種で対策を立案・検討している 16名(医師、看護師、薬剤師、栄養士)
自殺防止対策PJ 全ての職員が自殺に対しての予防も含めた正しい知識と対応が出来ることを目指す。 10名(医師、看護師、薬剤師、SW、事務職)
医療行為に伴う休薬・再開に関するPJ 侵襲的な医療行為に伴い、休薬が必要な薬剤に関する指針を作成する。 13名(医師、薬剤師、診療情報管理士)
身体拘束最小化WG 患者の人権に配慮した上での必要最小限の身体拘束について検討し最小化を目指す。 23名(医師、看護師、診療放射線技師、診療情報管理士)
院内トリアージシステム構築PJ 一般外来患者のトリアージシステムを構築し、周知する。 17名(医師、看護師、診療放射線技師、診療情報管理士、事務職)
鎮静WG 非麻酔科医による安全な鎮静実施ができるように体制整備する。 5名(医師、看護師、薬剤師)
血管外漏出予防・防止PJ 注射剤の血管外漏出による重度な皮膚障害を予防・防止できるよう対策を検討する。 8名(医師、看護師、薬剤師)
サイトマーキングPJ 手術・処置時の部位間違いを防止するための対応・対策を検討する。 42名(医師、看護師、薬剤師、ME、臨床検査技師、診療放射線技師、事務職)

WG:ワーキンググループ、PJ:プロジェクト、ME:臨床工学技士、SW:ソーシャルワーカー

活動報告
医療安全ハンドブックの編集・発行

医療安全に関わるハンドブック編集し、全職員に配布し、困った時にすぐに対処できるように携帯できるようにしています。

医療安全ニュースの発行

あいれぽ報告から得られた情報や医療安全に関わる情報をタイムリーに全職員へ回覧周知しています。2021年度は、全20回発行しました。

  • 医療安全ニュース
  • 医療安全ニュース

医療安全ラウンドの実施

  • リスクマネジャーによるラウンド(年2回実施)
  • 医療安全推進室メンバーによるラウンド(2021年度60回実施)
医療安全ラウンド

日本私立医科大学協会医療安全相互ラウンド・ピアレビュー

    医療事故防止を図るため、第3者的視点から検証を実施し、それぞれの病院の医療安全の強化、改善につなげる目的で私立医科大学附属病院において相互ラウンド・ピアレビューを行っています。
    2021年度は、COVID‐19感染拡大防止のため、相互に現地訪問する形式でのラウンドは行わず、書面によるやりとり(自己評価票と自己評価票に関する確認事項・質問事項のやりとり)を行いました。

特定機能病院監査委員会の結果

患者誤認防止活動_患者参加による医療安全活動

    医療安全調査の実施

    外来の患者さんを中心にオリジナルのティッシュを配布しながら、診察や検査時等に名前を名乗って頂いたか患者さんに調査を実施しました。(2021年3月16日~31日)

    • 写真:オリジナルのティッシュ
    • 写真:医療安全活動
    • 写真:医療安全活動

    【調査結果】 外来患者における患者確認実施状況(出口調査)

    • 1)

      職員は、診察や検査、処置などの時に、
      お名前をフルネームでお聞きしましたか

      (確認数:3178件)

      図:1)職員は、診察や検査、処置などの時に、お名前をフルネームでお聞きしましたか
    • 2)

      職員は診察や検査、処置などの時に、
      診察券を確認していましたか

      (確認数:2935件)

      図:2)職員は診察や検査、処置などの時に、診察券を確認していましたか

    ※調査の結果、フルネームでの患者確認はできているが、診察券の提出が不十分なため周知をしています。

評価

  • BLS研修の受講状況について、2021年度は1,761名が受講しました。
  • ICLS研修インストラクターの育成について、2021年度は6名育成しました。
  • チームトレーニング(チームSTEPPS)について、2021年度は489名受講しました。
  • インシデントレポート報告状況(別表1)
  • 転倒転落データ(別表2)

将来の改善・改革に向けた方策

当院における重大事故事例を踏まえた対策として、患者の急変時対応の強化とコミュニケーションエラーの防止として企画したBLS研修、ICLS研修、チームトレーニング(チームSTEPPS)を継続していく。また、情報伝達エラー防止のための全面電子化については、病院のIT化の方針と合わせて検討していく。

別表1.インシデント報告の提出状況

毎月約2000件の報告があり、そのほとんどが影響度の低いものでした。

  • 1.報告数の推移

    図:1)職員は、診察や検査、処置などの時に、お名前をフルネームでお聞きしましたか
  • 2.インシデントの影響度(割合)

    図:2)職員は診察や検査、処置などの時に、診察券を確認していましたか

3.インシデント・アクシデントの概要(発生内容)

ドレーン・ルートに関するインシデントが多く報告されているため、詳細を確認し対応しています。

別表2.転倒転落データ

報告数の増加により、転倒数・転倒率が増加している様にみえますが、定期的な転倒・転落防止ワーキンググループの活動により対策を講じております。

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